新NISA、見落としがちなデメリットと、やっぱりすごいメリットを徹底解説!


「新NISA」という言葉を耳にしない日はないくらい、今、資産形成のキーワードとして注目されていますよね。

「投資の利益が非課税になるなんてすごい!」と、そのメリットばかりに目が行きがちですが、どんな制度にもメリットとデメリットは存在します。

新NISAを始める前に、「こんなはずじゃなかった…」と後悔しないためにも、見落としがちなデメリットをしっかり理解しておくことが大切です。

もちろん、それを上回る新NISAの大きなメリットも合わせて解説しますので、ぜひ最後まで読んで、賢く資産形成を始めていきましょう。


新NISAとは?ここがすごい!3つのメリットをおさらい

まず、新NISAの基本的な仕組みと、その魅力的なメリットをおさらいしておきましょう。

新NISAは、2024年から始まった少額投資非課税制度で、主に以下の3つの大きなメリットがあります。

メリット1:投資で得た利益が「非課税」!

これが新NISA最大の魅力です。

通常の株式や投資信託などの金融商品で利益が出ると、約20%の税金がかかります。

しかし、新NISAの枠内で投資した場合は、どんなに利益が出ても税金は一切かかりません。

例えば、100万円の利益が出たら、通常なら20万円が税金で引かれるところ、新NISAならまるまる100万円手元に残ります。これは非常に大きな差になります。

メリット2:非課税投資枠が「最大1,800万円」に大幅拡大!しかも「生涯使える」

旧NISA(つみたてNISAと一般NISA)では、年間投資枠が限定され、非課税期間も決まっていました。

新NISAでは、生涯にわたる非課税投資枠が合計1,800万円(うち成長投資枠は1,200万円まで)と大幅に拡大しました。

この1,800万円という枠は、一度投資した商品を売却すれば、その分の枠が翌年復活して再利用できるため、**実質的に非課税枠を「生涯使える」**ことになります。

これは長期的な資産形成を強力に後押しする画期的な変更点です。

メリット3:「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の併用が可能に!

旧NISAでは、つみたてNISAと一般NISAのどちらか一方しか選べませんでしたが、新NISAでは「つみたて投資枠(年間120万円)」と「成長投資枠(年間240万円)」の両方を併用できるようになりました。

これにより、毎月コツコツ積立投資をしながら、まとまった資金で個別株や投資信託を購入するなど、より柔軟な投資戦略を立てられるようになりました。


見落としがちな新NISAのデメリットとは?

これだけ聞くと「新NISAって完璧じゃん!」と思うかもしれませんが、いくつか注意しておきたいデメリットも存在します。

デメリット1:元本保証ではない(預貯金とは違う)

これはNISAに限らず投資全般に言えることですが、新NISAで投資する商品は、元本が保証されているわけではありません。

投資対象となる株式や投資信託の価格は変動するため、元本を割り込んで損失が出る可能性もあります。

「非課税だから絶対に損しない」と誤解していると、思わぬ損失に直面するかもしれません。

あくまで「投資」であるという認識をしっかり持つことが重要です。

デメリット2:非課税枠を使っても損失は「通算できない」

ここが特に見落とされがちなポイントです。

もしNISA口座で損失が出てしまった場合、その損失は、課税口座(特定口座など)で得た利益と相殺する**「損益通算」ができません。**

また、損失を翌年以降に繰り越して利益と相殺する**「繰越控除」も利用できません。**

つまり、NISA口座で損失が出ても、税金上のメリット(他の利益との相殺による節税)は得られない、ということです。

この点は、NISA口座で投資する際のリスクとして理解しておく必要があります。

デメリット3:投資できる商品が「限定されている」

新NISAの非課税枠で購入できる金融商品は、金融庁が定めた基準を満たすものに限られています。

特に「つみたて投資枠」で購入できるのは、長期・積立・分散投資に適した投資信託やETF(上場投資信託)のみです。

「成長投資枠」ではより多くの商品を選べますが、それでも一部の高リスクな商品や、複雑なデリバティブ商品は対象外となっています。

特定の銘柄にこだわりがある場合や、ハイリスク・ハイリターンの投資をしたい場合は、選択肢が限られる可能性があります。

デメリット4:金融機関の「変更は年に1回」しかできない(しかも手続きが必要)

新NISA口座は、一人一口座しか開設できません。

そして、一度開設した金融機関を別の金融機関に変更することは可能ですが、年に1回しか変更できず、手続きも複雑です。

例えば、年途中で変更手続きをしても、その年は原則として変更前の金融機関でしか投資できません。

開設する金融機関は、手数料や取扱商品、サポート体制などを考慮して慎重に選ぶ必要があります。

デメリット5:自分で運用する「知識」や「判断」が必要

新NISAは、税制優遇があるとはいえ、あくまで自分で商品を選び、タイミングを判断して運用するものです。

そのため、投資に関する基本的な知識や、経済状況などに対する自分なりの判断力が必要になります。

「何を選んだらいいか分からない」「損するのが怖い」という状態で始めてしまうと、途中で挫折したり、誤った判断をして損失を出したりするリスクがあります。

金融機関のサポートや情報提供を活用しながら、学ぶ姿勢が重要です。


新NISAを始める前に、ここをチェック!

これらのメリット・デメリットを踏まえて、新NISAを始める前に以下の点をチェックしておきましょう。

  • 投資の目的は明確か?(老後資金、教育資金、住宅購入資金など)

  • リスク許容度はどれくらいか?(どのくらいの損失なら許容できるか)

  • 長期的な視点で投資できるか?(短期的な値動きに一喜一憂しないか)

  • 投資に関する知識を学ぶ意欲はあるか?

  • 無理のない範囲で、継続して投資できる金額はいくらか?


まとめ:デメリットを理解し、賢く活用しよう!

新NISAは、私たちの資産形成を強力に後押ししてくれる、非常に魅力的な制度です。

特に、非課税で投資できる枠が大幅に拡大し、生涯にわたって利用できるようになった点は、長期的な資産形成を考える上で絶大なメリットと言えるでしょう。

しかし、元本割れのリスクがあることや、損失の損益通算ができないといったデメリットも存在します。

これらのデメリットを事前に理解しておくことで、期待と現実のギャップを埋め、冷静な判断で投資に臨むことができます。

新NISAは、活用しない手はない制度ですが、「非課税だから絶対安全」と過信せず、「投資である」という基本を忘れずに、自分自身の目的やリスク許容度に合った運用を心がけることが成功の鍵となります。

ぜひ、この機会に新NISAについて深く理解し、賢く資産形成を始めてみてください!

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