【あなたの手取りはいくら？】年収400万、800万、1200万円で大きく変わる手取り額のリアルを徹底解説！
「会社の給与明細を見て『あれ？思ったより少ない…』と感じたことはありませんか？」
多くの方が一度は経験する、そんな疑問。実は、会社からもらう「額面年収」（額面給与）と、実際に手元に残る「手取り額」には大きな差があるんです。この差は、年収が高くなるほど広がる傾向にあります。
この記事では、具体的な年収例として400万円、800万円、1200万円を挙げ、それぞれのケースで「手取り額がどう変わるのか」を詳しく解説します。なぜ額面と手取りに差が生まれるのか、どんなものが引かれているのかを知ることで、あなたの家計管理や将来設計がもっと明確になるはずです。一緒に、お金のリアルを学んでいきましょう！
1. 額面と手取りって何？なぜ違うの？基本を理解しよう！
まず、「額面」と「手取り」という言葉の定義を確認しておきましょう。
額面年収（額面給与）： 会社から支払われる給与の総額のこと。基本給に加えて、残業手当、通勤手当、役職手当などが含まれます。いわゆる「年収〇〇万円」という時に使われるのがこの額面です。
手取り額： 額面年収から、税金や社会保険料などが差し引かれた後、実際にあなたの銀行口座に振り込まれる金額のこと。
この「額面」と「手取り」の差は、主に以下の3つの要素によって生まれます。
社会保険料： 健康保険料、厚生年金保険料、雇用保険料、介護保険料（40歳以上）
税金： 所得税、住民税
その他： 会社の規定による積立金、財形貯蓄、組合費など
これらが「額面」から差し引かれることで、「手取り」となります。一般的には、額面年収の**約75%～85%**が手取り額の目安と言われています。
2. 年収別！手取り額のリアルシミュレーション（目安）
それでは、具体的な年収例を見ていきましょう。ここでは、以下の条件でシミュレーションを行います。
家族構成： 独身（扶養家族なし）
年齢： 30歳（介護保険料は考慮しない）
住居地： 東京都（住民税率：一律10%＋均等割）
通勤手当： なし
その他控除： 基礎控除、社会保険料控除のみ
※あくまで概算であり、個人の状況（扶養家族の有無、生命保険料控除など）によって変動します。
2-1. 年収400万円の場合
項目 | 金額（年間概算） | 補足 |
額面年収 | 4,000,000円 | |
健康保険料 | 約200,000円 | 協会けんぽ東京支部の場合 |
厚生年金保険料 | 約360,000円 | |
雇用保険料 | 約24,000円 | 給与の0.6%（一般事業の場合） |
所得税 | 約90,000円 | 所得控除適用後 |
住民税 | 約180,000円 | 所得割約14万円＋均等割約5千円（年収による） |
控除合計 | 約854,000円 | |
手取り額 | 約3,146,000円 | 手取り割合：約78.7% |
年収400万円の場合、手取り額は約315万円程度。月々にすると、約26万円が手元に残る計算です。一人暮らしであれば十分生活できる水準ですが、貯蓄や将来設計を考えると、節約意識が大切になります。
2-2. 年収800万円の場合
項目 | 金額（年間概算） | 補足 |
額面年収 | 8,000,000円 | |
健康保険料 | 約390,000円 | 協会けんぽ東京支部の場合（上限あり） |
厚生年金保険料 | 約720,000円 | （上限あり） |
雇用保険料 | 約48,000円 | 給与の0.6%（一般事業の場合） |
所得税 | 約360,000円 | 所得控除適用後 |
住民税 | 約470,000円 | 所得割約46万円＋均等割約5千円（年収による） |
控除合計 | 約1,988,000円 | |
手取り額 | 約6,012,000円 | 手取り割合：約75.2% |
年収800万円になると、手取り額は約600万円程度。月々にすると、約50万円が手元に残る計算です。年収400万円の場合と比べて、手取り割合が少し下がっていることが分かりますね。これは、所得税の税率が上がることや、社会保険料の上限に近づくことが影響しています。
2-3. 年収1200万円の場合
項目 | 金額（年間概算） | 補足 |
額面年収 | 12,000,000円 | |
健康保険料 | 約430,000円 | 協会けんぽ東京支部の場合（上限額に到達） |
厚生年金保険料 | 約720,000円 | （上限額に到達） |
雇用保険料 | 約72,000円 | 給与の0.6%（一般事業の場合） |
所得税 | 約1,120,000円 | 所得控除適用後 |
住民税 | 約870,000円 | 所得割約86万円＋均等割約5千円（年収による） |
控除合計 | 約3,212,000円 | |
手取り額 | 約8,788,000円 | 手取り割合：約73.2% |
年収1200万円になると、手取り額は約880万円程度。月々にすると、約73万円が手元に残る計算です。額面は400万円の3倍ですが、手取りはそれほど大きく増えていません。特に、所得税や住民税の負担が大きく、手取り割合はさらに低下していることが見て取れます。
3. なぜ手取り割合が下がるの？知っておきたい「累進課税」の仕組み
上記のシミュレーションを見ると、年収が高くなるほど手取り額は増えるものの、手取り額が額面年収に占める割合（手取り割合）は徐々に下がっていくことが分かります。
その主な理由は、日本の所得税が「累進課税制度」を採用しているからです。
累進課税制度とは、所得（収入から経費などを差し引いたもの）が増えれば増えるほど、その所得にかかる税率も段階的に高くなる仕組みのこと。つまり、稼げば稼ぐほど税金として引かれる割合が大きくなるため、手取り割合が下がっていくのです。
所得税の税率は、所得が195万円以下では5%ですが、4000万円を超えると45%にもなります。
住民税は所得にかかわらず一律10%ですが、所得が増えればそれだけ税額も増えます。
社会保険料には上限がありますが、高年収になるほど上限に達し、それ以上の保険料はかかりません。しかし、税金にはそのような上限がないため、高年収ほど税金による負担が大きくなります。
4. 手取りを増やすためにできること！賢い家計管理と節税のヒント
手取り額は、単純に年収だけで決まるものではありません。知っていると得する、手取りを増やすためのヒントをご紹介します。
4-1. 各種「控除」をフル活用する！
税金を計算する際に、所得から差し引くことができる「所得控除」を漏れなく活用することが大切です。
社会保険料控除： 支払った社会保険料は全額控除されます。
生命保険料控除： 支払った生命保険料の一部が控除されます。
iDeCo（個人型確定拠出年金）： 支払った掛金は全額所得控除の対象になります。
医療費控除： 一定額以上の医療費を支払った場合に対象になります。
ふるさと納税： 寄付した金額に応じて所得税や住民税が控除され、返礼品ももらえます。実質2,000円の自己負担で全国の特産品が楽しめるため、非常にお得な制度です。
これらの控除を適切に申告することで、課税される所得額が減り、結果として手取り額を増やすことができます。
4-2. 会社の福利厚生や手当を確認する
会社によっては、通勤手当、住宅手当、扶養手当など、給与とは別に非課税で支給される手当や、従業員向けの福利厚生が充実している場合があります。これらを活用することで、実質的な手取り収入を増やすことができます。
4-3. 副業や資産運用で収入源を増やす
現在の収入だけでは物足りないと感じるなら、副業を始めて収入源を増やすことも一つの方法です。また、NISA（少額投資非課税制度）などを活用した資産運用も、長期的な視点で見れば手取り額を増やす有効な手段となります。ただし、副業や投資にはリスクも伴うため、しっかりと情報収集を行い、無理のない範囲で始めることが大切です。
5. まとめ：手取り額のリアルを知って、賢くお金と向き合おう！
年収が高くなれば手取り額は確かに増えますが、その増え方は一様ではありません。社会保険料や税金の仕組みを理解することで、なぜ額面と手取りに差が生まれるのか、そしてその差が年収によってどう変わるのかが明確になったのではないでしょうか。
自分の手取り額を正確に把握し、各種控除の活用や家計の見直し、さらには新たな収入源の検討など、賢くお金と向き合うことで、より豊かな生活を送ることができます。今日から、あなたのお金の「リアル」を見つめ直し、将来に向けた賢い一歩を踏み出しましょう！